データ活用人材が必要な企業必見!~データアナリスト・データエンジニアを採用する時のポイント~
この記事では、データ活用人材を採用する際のポイントや陥りやすい失敗例をご紹介します。
執筆者のご紹介
森本このみ
所属:株式会社メンバーズ メンバーズデータアドベンチャーカンパニー 人事戦略室 室長 兼 エンジニア事業部 事業部長
メンバーズデータアドベンチャーカンパニーの人事戦略を担当。顧客の需要に応え続けるための人材の定義や育成戦略の立案を行っている。また、エンジニア事業部では事業部長を担当し、データエンジニアの組織運営を担当。
経歴:
事業会社にて新規開拓営業、営業企画、人事を経験し、2021年にメンバーズに入社
メンバーズでは、データエンジニアの採用・育成を担当し事業部の立ち上げを実施。現在は、エンジニア事業部の組織運営だけでなく、メンバーズデータアドベンチャーカンパニーの人事戦略も担当。
目次
01.| データ活用と人材不足
02.|データ活用人材を確保するには
03.|陥りやすい失敗事例
04.| 今回の記事の本題である採用時のポイント
05.|採用で失敗してしまったらどうするか
06.|データアドベンチャーカンパニーができること
07.|まとめ
データ活用と人材不足
DXに取り組んでいる企業は年々増加している一方で、DXを推進できる人材は不足傾向にあります(*1)。
DXに不可欠なデータ活用においても同様の状況で、弊社で実施した市場調査でもデータ活用の内製化に対する課題で「人材不足」が多くを占めました(*2)。
データ活用の内製化が進まない理由として「データ活用人材が育成できない」と回答した方の割合が最も多く、次いで「データ活用人材が採用できない」、「データ活用に人員を割くことができない」という回答が続きました。
このように、データを活用したいが人材を確保できないという課題を多くの企業が抱えていることが見えてきました。
*1 出典:「DX白書2023」(IPA)https://www.ipa.go.jp/digital/chousa/dx-trend/eid2eo0000002cs5-att/dx-trend-2024.pdf(2024年8月8日に利用)
*2 出典:「【プレスリリース】データ活用の内製化、約6割の企業で進むも 人材育成・採用・人員確保が課題に -データ活用内製化に向けた課題を調査-」(株式会社メンバーズ)https://www.dataadventure.co.jp/post-489/(2024年8月8日に利用)
データ活用人材を確保するには
データアナリスト、データサイエンティスト、データエンジニアといったデータ活用人材を確保する方法は特殊なものではありません。
一般的な職種と同様に大きく3つの方法が考えられます。
- ・採用する
- ・データ活用人材へ育成する
- ・外部委託する
それぞれの方法はいたって一般的ですが、採用できない、育成できない、組織を作ったが機能しない、という結果に至ってしまうこともしばしばあると思います。データ活用人材の確保に失敗する企業と成功する企業の違いは何でしょうか?
陥りやすい失敗事例
事例①自社採用しようとしたがうまくいかなかった
データ活用の人材を自社採用しようとしたが応募者でピンとくる人がいない、自社採用したがスキル不足だった、という話をよく聞きます。従来からあり馴染みのある職種であれば、どのような業務をしてもらうか、そのためにどのようなスキルが必要かがイメージできますが、データアナリストやデータエンジニアになると、具体的な業務範囲や必要なスキルのイメージが持てないことが要因として挙げられます。イメージが持てないので適任者か判断しきれず採用に至らなかったり、ポテンシャル採用したがミスマッチになってしまうという結果になることがあります。
事例②データ可視化ツールを導入&担当社員を育成しようとしたがワークしない
BIツールの導入と合わせてBIツール担当社員を育成しようと考え、BIの導入マニュアルなど使い方を社員に学んでもらったがうまく使えない、ということがあります。一言にBIツールの活用といっても、BIツールで使用するデータの準備やダッシュボードの構築ノウハウがなければBIツールはうまく活用できません。それらを教えることのできる社員や育成の仕組みがなければ失敗してしまう可能性が高いといえます。
事例③外部委託してデータ活用戦略は立てたが実行できていない
外部委託をしてデータ活用の戦略は立ったが、実行者や実行環境がいなくてとん挫したということもあります。データ活用には戦略を実行する専門スキルを持った人材と環境が必要なため、その点まで含めて人材確保ができなければ、推進することが難しくなります。
今回の記事の本題である採用時のポイント
これまでのデータ活用人材の採用経験を踏まえて採用時のポイントをご紹介します。
- 自社の状況を整理する
データ活用のための人材といっても社内のデータ活用状況によって必要な人材のタイプやレベル感が変わります。まずは、社内のデータ活用状況の把握(全く活用していない状況、一部のデータを使って活用を始めている段階、全社的に取り組んでいる段階等)を行うのがよいでしょう。
- データ活用人材に任せる業務内容や必要なスキルを言語化する
既に任せたい業務内容を担っている社員がいる場合は、その社員から業務内容や必要スキルの情報を得ることができます。一方、データ活用を担っている社員がいない場合は、どのデータを何に使いたいかを社内の関連部署にヒアリングし、任せたい業務内容を明確にしていきましょう。例えば、「マーケターがこれまでのマーケティング施策の結果を分析して、次の施策の企画・決定に使用したい」などです。この時にデータの種類やデータの保管場所、使用ツール・環境(Excel、BI、クラウドなど)もわかる範囲で整理しておきましょう。
- 採用要件や採用基準を作成する
採用要件は、言語化した業務内容や必要スキルから作成していきます。採用基準は自社の状況に応じて設定していきます。例えば、データ活用が初めての場合は、採用した人材にデータ活用をどこから始めるか、具体的にやる事を考えて欲しいということもあるでしょう。また、技術的な不明点があった際に社内に知見がある社員がおらず自力で何とかしなければならない、という場面もあり得ます。その場合、ある程度データ活用の技術に関する知見、調査方法などを知っているデータアナリストやデータエンジニア経験者であることを採用基準とする必要が出てくるかもしれません。
- 面接で経験や技術を確認する
ここまでくれば、あとは面接で適任者かどうかを確認するだけです。簡単に書いていますが、私も非エンジニアであったため面接で経験や技術面を確認することにとても苦労しました。必要なスキルや使用するツール・環境を含んだ業務経験があるかを確認し、何を行ってどのような成果が出たかを聞いていきます。また、使ったことのないツールであれば使用イメージを持っているか、不明点はどうやってキャッチアップするかということを確認することもあります。面接を自社のエンジニアに任せる場合は、エンジニアへの面接の仕方の指導や、エンジニアにデータ経験がなければ採用したい人材に求めるスキルや技術の情報も伝えておく必要があります。
採用で失敗してしまったらどうするか
失敗してしまっても成功へつなげる方法はあります。
そもそも採用ができなかった場合は、求人内容や採用基準を見直してみるのがよいでしょう。
育成の負担軽減の観点から、任せたい業務内容に対して採用基準を高く設定していることがあるので、その採用基準が適切であるかを再考していきます。
ただし、むやみに下げてしまうとミスマッチにもつながるので、判断が難しい場合は、弊社のようなデータ活用専門の人材事業会社やセミナー等から情報収集を行うとよいでしょう。
採用できたがスキル不足の場合は、足りないスキルを洗い出して、書籍や社外研修を用いてスキルを身に着けられるように支援しましょう。
データ活用に関連する書籍は数多く出版されています。
このように自社採用が失敗してしまった場合の解決策はいろいろあるとはいえ、IT人材の有効求人倍率は高止まりしている状況で採用自体が容易ではありません。
そのため自社採用での費用対効果が見込めない場合や、自社採用しても育成に手がかかりすぎる場合は、外部委託も検討してみるのも1つの方法です。
データアドベンチャーカンパニーができること
弊社では、データ活用人材を厳選して採用し、専門の育成も行ったうえで顧客に人材を提供することが可能です。
弊社の社員は常駐型で支援するため、データ分析環境の準備から実行まで行います。
データアナリストやデータエンジニアを中心にスキルや経験が様々な人材が在籍しているため、顧客企業のデータ活用状況や任せたい業務内容にマッチした人材を提供でき、顧客企業のデータ活用フェーズに合わせて人材を変更することもできます。
これまでに弊社の社員がデータ活用チームが組織にない状態からデータ活用のための戦略策定、組織作り、データ活用の実行、顧客社員へのスキルトランスファーまで行い、データ活用チームを軌道に乗せたという事例もあります。
まとめ
この記事ではデータ活用人材を採用するときのポイントをお伝えしてきました。データ活用人材確保においても採用や育成はそのほかの職種と行うことは同じです。
成功のためには、データアナリストやデータエンジニア、データサイエンティストといったデータ活用人材の職種に関する理解、任せたい業務内容や必要なスキルの整理を行っておくとよいでしょう。
また、データ活用人材を初めて採用する企業や、時間をかけずに人材を確保したい企業では、弊社のようなデータ活用専門の人材事業会社から外部調達することを検討してはいかがでしょうか?
\ データ活用についてのご相談はメンバーズデータアドベンチャーまで /
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